この記事でわかること
- 経済指標とは何か？
- 景況感指数について知っておこう！
- 景況感指数のどういった所に注目をすれば良いのか？
ごきげんよう。きよみです。
皆さんはトレードをする際に経済指標を気にしてトレードを行うのは当然のことです。
しかしながら、注目度の高い雇用統計やFOMCばかり気にしていませんか？
確かに景況感指数は、雇用統計やFOMCに比べるとマイナーで、為替でも値動きが少ないのかもしれません。
また、影響が少ないからテクニカルだけを気にしていればいい。と思う方もいると思います。
しかしながら、為替の本質は通貨の綱引きとも言われるように値動きにはその国の経済、景気が如実に反映されます。
そしてそれが景況感指数と直結していることは言わずもがなでしょう。
今回の記事で景況感指数について知っていただき、値動きの本質的なところからトレードの知識を身に着けてもらえたらと思います。
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尚、その他の経済指標についても解説を行っていっていますので、景況感指数以外の経済指標について知りたい方はそちらもご一緒にご覧になられてください。
経済指標とは
経済指標とは、各国の政府や経済関連の中央省庁、中央銀行(日本では日本銀行)が発表している経済に関連する統計となります。
経済の動向を理解するうえで大切な指標になっており、結果次第（事前予想を大きく上回る、または下回った場合、悪い状況が長く続いた場合など）で為替相場が大きく変動することがあります。
為替取引で長期的な利益を上げ続けるために、また損失を出さないためにも経済指標はぜひチェックしておきたいです。
景況感指数ってなに？
景況感指数は、消費者や企業購買担当者、アナリストに現在の景気や今後の景気動向について聞き取り調査やアンケート調査を行い、その結果を指数化した経済指標になります。
景況感指数が低ければ景気が悪く、高ければ景気が良いと読み取ることができます。
各国が発表している景況感指数の中でも、特に注目度の高いものを以下で詳しく紹介していきます。
景況感指数
どんな景況感指数があるのか？重要だと言われるものを解説します。
- ZEW景況感指数
- IFO景況感指数
- IFO企業景況感指数
- 米消費者信頼感指数
- ミシガン大消費者信頼感指数
- ISM製造業景況感指数
- 日銀短観
- SACCI
ZEW景況感指数
ZEW景況感指数はドイツで毎月発表されている指数です。
6ヶ月の景気見通しに対する予想を回答させて、楽観回答の比率から悲観回答の比率を引いたものになります。
Ifo指数の1週間前に発表されるため、Ifo指数に対する先行性が見られることから最近は注目度が高まっています。
注目度大のIfo指数に先行することは、Ifoを占う意味でも大きいといえるでしょう。
数値がプラスのときは、景気を楽観視しているアナリスト(正確には機関投資家とエコノミスト）のほうが多いと読み取ることができ、逆に数値がマイナスのときは、景気が後退していると見ているアナリスト(正確には機関投資家とエコノミスト）のほうが多いことを意味します。
ドイツの景気見通しを指数化した経済指標で、最も注目度の高い指標のひとつになります。
欧州経済研究センター（ZEW：Zentrum fur Europaische Wirtschaftsforschung：Centre for European Economic Research）がアナリストや機関投資家約350人を対象に今後6カ月の景気見通しについてアンケート調査を行って算出し、毎月中旬に公表しています。
50を上回ると好況とみなされており、逆に下回ると不況とみなされます。
景況感指数の先行指標としても利用されています。
IFO景況感指数
IFO景況感指数は前述したZEW景況感指数と同様に、ドイツで毎月発表される指数になります。
1991年時点を基準値=100とし、数値が100未満の場合は1991年よりも景気が悪いと判断され、逆に100以上だと1991年よりも景気が良いと判断されます。
Ifo研究所が旧西ドイツ約7000社の役員を対象に日本の短観などと同様の調査・集計を行ったものです。
内容は生産・在庫・受注・価格・雇用の項目に分かれており、鉱工業生産との関連が高く、また発表も早いためドイツの経済指標のなかで最も注目されています。
そのため、ユーロに大きな影響を与えます。
相場を動かす要因としても注目度大です。
IFO企業景況感指数
ドイツのIFO経済研究所が毎月下旬に発表している、ドイツ国内の景況感についての経済指標で、「IFO業況指数」とも呼ばれています。
約9000社のドイツ企業を対象に、ドイツ経済の現況と今後6カ月の先行きについてアンケート調査を実施し、2015年を100として指数化したものになります。
生産・在庫・受注・価格・雇用に分かれていて、特に鉱工業生産との関連性が高いのが特徴となっています。
欧州で最大規模のドイツ経済を占う最重要指標であることから、ユーロ相場を見るうえで市場関係者から注目されています。
米消費者信頼感指数
米消費者信頼感指数は、CCI（Consumer Confidence Index）とも呼ばれており、米国の民間調査機関である「カンファレンス・ボード」が毎月公表するアンケート調査をもとにした経済指標です。
消費者のセンチメント（消費者マインド）をアンケートで調査して指数化した景気関連の経済指標になります。
1985年時点を基準値＝100とし、数値が100未満だと1985年よりも景気が悪いと判断され、逆に100以上だと1985年よりも景気が良いと判断されています。
一般的に個人消費やGDPとの相関性が高く、これらの先行指標として注目されます。
米国の民間経済研究所であるコンファレンスボード（全米産業審議委員会）が毎月発表するものが代表的であり、5,000世帯の消費者に対して現状、そして半年後の景況感についてアンケートを実施し、対象人数が同種の指数であるミシガン大学消費者信頼感指数と比べ10倍と多いため、米国の現状の景況感を測る上で信頼性が非常に高いとされています。
ミシガン大消費者信頼感指数
ミシガン大消費者信頼感指数は、米国ミシガン大学が毎月公表する経済指標です。
米国の消費者マインドを表す経済指標で、ミシガン大学のサーベイ・リサーチセンターが毎月発表し、「ミシガン大学信頼感指数」とも呼ばれています。
1966年時点を基準値＝100とし、数値が100未満だと1966年よりも景気が悪いと判断され、逆に100以上だと1966年よりも景気が良いと判断されます。
速報は300人を対象、確報は500人を対象に調査を行っており、毎月第2または第3金曜日に速報値が、最終金曜日に確定値が出されます。
消費者信頼感指数に先行して発表される為、当該月の消費者マインドを探る手掛かりとして非常に重要です。
同指数のうち先行きに関する解答は、景気先行指数に消費者期待指数として採用されています。
対象人数が少なく月毎の振幅が大きい為、マーケット注目度も高いです。ブレが大きいこの指標は意外と相場を動かすといわれています。
特に景気低迷期には、消費者マインドを知ることがより重要視されています。
ISM製造業景況感指数
全米供給管理協会（ISM＝Institute for Supply Management）が算出する製造業の景況感を示す指数のひとつになります。
旧NAPM指数です。
毎月発表される米国の主要指標の中で最も早い毎月第1営業日に発表されています。
「ISM非製造業景況感指数（毎月第3営業日発表）」とともに、米国の景気先行指標として注目されている。
製造業（300社以上）の購買・供給管理責任者を対象に、各企業の受注や生産、価格など10項目についてアンケート調査を実施して、「良くなっている」、「同じ」、「悪くなっている」の三者択一の回答結果を集計し、季節調整を加えた新規受注・生産・雇用・入荷遅延・在庫の5つの指数をもとに、ISM製造業景況感の総合指数を算出する。
日本の日銀短観と類似する統計で、日銀短観がゼロを分岐点とし、＋（プラス）、－（マイナス）で表すのに対し、ISM製造業景況感指数は0から100までのパーセンテージで表す。50％を景気の拡大・後退の分岐点とし、50％を上回ると景気拡大、50％を下回ると景気後退を示すものになります。
日銀短観
日銀短観は「全国企業短期経済観測調査」の略称で、日本銀行（日銀）が全国の企業経営者を対象としたアンケート調査を実施し、その結果を基に集計される指標です。日銀短観は全国約1万社の民間企業が対象となり、3ヶ月ごと（3月、6月、9月、12月）に現状の景況感と先行き（今後3ヶ月の見通し）景気を調査します。
毎年4月、7月、10月、12月に発表され、市場では業況判断指数(DI)が注目されます。
経済環境の現状や先行きのほかに企業活動に関わる項目についても調査していて、売上高や経常利益、設備投資額などの事業計画の実績・予測値などがその対象です。
なお、日銀短観の企業の回答期間は約1カ月となっています。
内閣府が発表する政府の景気に関する見解をまとめた「月例経済報告」とは別の貴重な国内の経済データです。
日銀短観の特徴として、調査している企業のサンプル数が多く、公表まで期間が短いことから速報性が高いとされており、日本の景況判断では最も重要視されています。日銀短観は日銀の見解ではなく企業経営者の景況感を示すものですが、日銀の金融政策の決定の重要な判断材料の一つとして利用されていることから株価や為替レートに大きく影響を与えます。
このように日銀短観は日本の景気動向を把握する上で、注目すべき重要指標の一つで海外では”TANKAN”の名称で知られています。
DI（Diffusion Index、ディフュージョン・インデックス）とは、日銀短観で発表される業況判断指数です。
調査対象の企業には、現状と先行きの景気について「良い」、「さほど良くない」、「悪い」の3段階で回答してもらいます。
DIは「良い」と回答した企業の割合から「悪い」と回答した企業の割合を引いた数値で０%が景気の分岐点となり、日銀短観は「大企業」、「中堅企業」、「中小企業」の製造業・非製造業に分けて公表されます。
こうしたことから、DI（業況判断指数）は規模別の企業の景況感を把握するのに役立ちます。
DIはプラスであれば景気が良く、マイナスであれば景気が悪いと判断することができます。
DIは「現状」と「先行き」の2つがあり、現状の数値が前回からどのように変化したのか、また先行きに対する見通しが合っていたか否かを確認したいところです。
特に景気動向を表しやすいとされている日本の製造業にフォーカスした「大企業・製造業」の数値の注目度が高いです。
また、企業経営者のアンケート調査によって算出されるため、「先行き」については回答者の心理が反映されやすく、他の経済指標よりも先行性が高いですが、ブレが大きくなる場面があることに注意したいです。
日銀短観には別枠で扱われる事がありますが、日本の投資家からすると（円が主要な為）、といった感じの意味合いが強いので、景況感指数として考えていていいでしょう。
SACCI
南アフリカ商工会議所（South African Chamber of Commerce and Industry）が毎月上旬に発表されている南アフリカの景況感指数です。
企業の景況感をアンケート調査して指数化したもので、南アフリカ経済の先行指標とされています。
トレードにおける景況感指数の上手な使い方
経済指標は、発表時間、重要度、対象の国・地域、指標名が、カレンダー形式で1か月程度前から分かるようになっています。
それは景況感指数も同じです。
ただ、米雇用統計や日銀の政策金利発表といった最重要指標ほどの値動きのインパクトはないため、今後の世界経済の予測にズレがないのか確認する機会にするとよいでしょう。
トレードをする前に、これから重要な指標が発表される予定がないかどうか確認しておく必要があります。
発表時間になると、結果が出ますので、基本的には、この結果が予想よりいいか悪いかで相場の向きが変わってきます。
もちろん重要度が高い経済指標ほど相場の動きが大きくなる傾向があります。
予想より結果がいいときはもちろん、予想通りの場合も相場が好転することが多い傾向にあります。
また、見逃しがちなのが改定値です。
例えば、重要度の高い指標の結果が予想よりも悪かったのに、ほとんど相場が下落しない時があるので注意が必要です。
このような場合は、前回発表された結果が修正された値が同時に発表されており、改定値が前回値を上回っていることが要因である場合が多いです。
改定値は毎回発表されるものではありませんが、改定値が発表されている指標については事前に確認しておくとよいでしょう。
日銀短観を具体例に考えてみよう！
日銀短観を具体例にして考えていきましょう。
日銀短観の発表前には予想値が発表されることから、発表値と予想値に乖離がある程度大きい場合は株式市場や為替市場では値動きが大きくなることがあります。
日銀短観の結果が良かった場合には通貨の上昇（円高）につながり、逆に結果が悪かった場合には通貨の下落（円安）につながりやすくなります。
当然日銀短観のデータは日銀の金融政策の決定に重要となるため、金融緩和の拡大・縮小への思惑が強まる場面ではマーケットで大きく材料視されます。
まとめ
景況感指数についてまとめました。
トレーダーのスタイルによって、活かし方は全然変わってくるとは思います。
短期的なトレードを行う方の場合は、指標発表と同時に予想との乖離、または予想の範囲内の数字であったかどうかにより値動きがあるため、その短期的な値幅を取っていくものになります。
要点まとめ
- 景況感指数は景気による今後の為替の価値を推測するのに利用する。
- 重要度は高いと言われるが、米雇用統計ほどでは無く、為替自体の動きは鈍い事が多い
- 知っておいて損になる事は無い
あくまでも景況感を見る数値であり、今後、「国家が対策を打ってくるかもしれない」「金融政策の終わりの推測等」を推測するのに良いのではないでしょうか。
米雇用統計のように、発表直後に為替が大きく動くと言う事は少ないですが、想定されている予想値と発表値の差が大きければ為替にも動きがある事も多々あります。
どういった指標なのかを知っておく事で、少しでも為替投資、為替取引を上手くすすめるようにしましょう。
普段利用しないような指標で、為替の動きを予測して投資をしてみたい場合は、「デモ取引」がある業者を利用するのがおすすめです。
いきなり投資本番と言う訳では無く、まずはデモで試してみる事をオススメします。経済指標によっては、四半期と発表までに時間が空く事はありますが、試しておく事は重要なので、戦略に組み入れる場合は、しっかりと試してみてください。
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