この記事でわかること
- 経済指標「小売売上高」について
- 小売売上高の発表での為替の動き
- 警戒しておくだけも意味がある
ごきげんよう、きよみです。
皆さんは、トレードをする際に、経済指標が相場に与える影響をどれだけ気にしていますか？
中には、「トレードはテクニカルだけで十分！」という考え方から、ほとんど気にせずトレードをしている人もいるでしょう。
ですが、それでは非常にもったいないと、もしくはとっても危ないと言わざるえません。
経済指標には相場を非常に大きく動かす力があります。
そのため、みすみすチャンスを逃してしまったり突然の暴落に巻きこまれたりするかもしれません。
経済指標には様々な種類があるのですが、今回は重要な経済指標の一つである小売売上高を紹介させていただきます。
今回小売売上高を知っていただき、少しでもトレードに役立てて貰えると幸いです。
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重要と言われる経済指標は、その他にもありますので、気になる方は上記記事で他の重要指標についても知っておく事をおすすめします。
トレードとは優位性が大事！
トレードで利益を出すためには何が必要かと言いますと、ごくごく当たり前の話にはなりますが、買いのポジションで持ったところよりも高く売れること、または売りのポジションで持ったところよりも高く買いなおして利益を出すことが必要になります。
そして、値動きには上下がありますので単純に考えると上か下か確率半分の博打になってしまうのも事実でしょう。
またスプレッドがありますので、単純に上か下かの二択をする博打をしていても、そこには優位性がなく、たまたま5回くらいうまくいったとしても、繰り返し繰り返しトレードを行うといずれは負けてしまう可能性が非常に高くなりますよね。
そのため、優位性があるところでのトレードが大事になります。
※スプレッド
外貨取引では買値と売値が別々に設定されています。その両者には価格差があり、この価格差のことをFXでは「スプレッド」と呼びます。
Fxをする場合、スプレッドはコストにあたり、当然コストは小さいほうが良いので、価格差が小さいほど利益を出せる可能性が高くなるのです。
そのため利益を最大化するためコストを抑えることが基本的な立ち回りになるといえます。
なお、スプレッドでは価格差が小さいことを「狭い」と言い、価格差が大きいことを「広い」と言うことも覚えておくとよいでしょう。
※指標トレード
指標発表時に行うスキャルピングです。
指標発表時には事前に発表された予想と比較して大きな乖離があった場合に、値動きが一方向に非常に大きくなり、その値幅を狙うのが指標トレードになります。
※優位性
優位性とは期待値が1以上あることです。1＝100％こんな風に数値化されている事もあるのは特徴的。数値化してみるとわかりやすいですよね。
優位性があるトレードとは、わかりやすく言えば、トレードを繰り返し繰り返し行っていくと資産が増えるトレードと言えます。
ちなみにですが、宝くじは45％、競艇、競馬は65％、パチンコ、パチスロは80％、ルーレットは95％程度となっています。
具体的には、10000円宝くじに使うと、4500円、競艇、競馬に使うと6500円、パチンコ、パチスロに使うと8000円、ルーレットに使うと9500円になって戻ってくるということです。
つまりギャンブルはなぜやってはいけないのか、それは繰り返しやればやるほどに資産が減っていくからに他なりません。
ただし、全体の結果と、個人の結果が一致するわけでもないため、なかには例外的に勝てる人もいる、という状態が生まれます。
さらに言うと、運の要素のみでギャンブルが成り立っていない以上、なんらかのスキルや実力によって競艇、競馬、パチンコ、パチスロで勝ち続けている人がいるのも事実でしょう。
経済指標のトレードにおける優位性！
経済指標のトレードにおける優位性には大きく分けて二つあります。
一つが指標発表時に大きく値動きがある場合があり、その値幅を狙っていく指標トレード(スキャルピング)、もう一つが、その国の金利や景況感などからファンダメンタルズを読み解き長期的なトレードによって利益を得ていく方法です。
投資によっては、スキャルピングは禁止されている場合もあるので、その辺りは利用規約をきっちり読んでおきましょう。
では、なぜ経済指標発表時には、優位性があると言えるのでしょうか。
それは市場に歪みがある時とされているからです。
買いと売りのバランスが崩れ値動きが一方向へ進むときになります。
経済指標発表時には世界中の多くのトレーダーが値動きに注目することとなります。
基本的には、予想値が先に出ており、その予想値との乖離が大きければ大きいほど値動きが大きくなる傾向にあります。
また、経済指標にも重要度というものがあり、一番重要な経済指標には雇用統計、FOMCなどがあり、小売売上高も重要な経済指標の一つです。
重要度が高いほど予想値との乖離が生じた場合に、値動きが大きくなります。
※ファンダメンタルズ
ファンダメンタルズとは、国や企業の経済状態を示す指標のことを指します。
国や地域の場合、経済成長率、物価上昇率、財政収支などがこれに相当します。
また、企業の場合は、売上高や利益といった業績や資産、負債などの財務状況を指します。
※雇用統計
米国雇用統計とは、アメリカの雇用情勢すなわち、失業している人数や就業している人数などを調査した統計で、最も重要な経済指標の一つです。
※FOMC
FOMCとは、Federal Open Market Committee（連邦公開市場委員会）の略で、米国の金融政策を決定する会合です。
FOMCは年に8回開催され、現在の景況判断と政策金利の上げ下げなどの方針が発表しています。
その結果が市場の予想とは違った場合には、株式市場や為替レートが非常に大きく動くことがあり、世界の金融マーケットにも大きな影響を及ぼします。
小売売上高の経済指標は、各国あるのですが、今回はその中でも、より注目度の高いアメリカの小売り売上高についてまとめてみました。
アメリカ・小売売上高(米小売売上高)とは？
景気関連の経済指標の一つで米国内で販売されている百貨店、スーパー、コンビニ等の小売業・サービス業の月間の売上金額について、約5,000社を対象とし、特定の業界の売上に比較的大きな影響を与える約 1,500社を必ず含めたサンプル調査をベースに推計したものをいいます。
米国は個人消費の動向を表していて消費者が商品購入にどれだけお金を使ったかが分かり、景気全体に与える影響も大きいため、金融政策、株式、債券、為替市場の動向に大きな影響を与える注目度の高い指標です。
米国は世界一の消費大国であり個人消費がGDPの約7割を占めており、他の先進国より高い傾向にあります。
米国商務省経済分析局（BEA）が総合指数と共に、変動の大きい自動車を除いた小売売上高を発表しており、項目別では、自動車や電気製品、建設資材、ガソリンスタンド、総合小売店などの前月比と実額を発表しています。
その為、個人消費の動向が全体に占める売上高の割合が最も大きくなる「自動車及び同部品」部門は、販売店のセールなど景気と直接の関係がない要因による月ごとのブレが大きいため、自動車を除いたコア部分の注目度が高くなるのです。
米小売売上高が前月比で増加していると、個人消費は堅調と判断され、逆に減少していると、個人消費は落ち込んでいると判断されます。
小売売上高の数値は季節調整がされている発表であり、この数値は、当該月末から約2週間という速さで発表されることからも非常にタイムリーな指標と言われています。
さらに、修正も約2か月後に行われ改定値が発表されます。
小売り売上高は現状を把握しやすい指標だといえるでしょう。
ただし、重視するにはうってつけの指標ではありますが、デメリットもあります。
そのひとつに、修正が大きい場合があるのです。
また、月ごとの変動が大きいため、トレンドを見極めるのが難しいと言われています。
例えば、例年1月に発表される数値には、１年で最大の個人消費となる前年のクリスマス商戦の結果が反映されているため、最も消費が激しい時期の米国の消費者マインドを色濃く反映しているのです。
同様に、10月に発表される数値には、米国の学校の新学期である9月の情勢が影響しています。
また、これは小売業の売上高の数値であるため、サービス業は除外されているという点も気をつけなければなりません。
ちなみにですが、未来の消費動向を知ることができる経済指標は、消費者信頼感指数というものがあります。
民間調査会社によるアンケート調査によって行われ、個人の消費マインドを知る先行指標として利用されています。
※GDP
GDPとは、「Gross Domestic Product」の略で、「国内総生産」のことです。
1年間など、一定期間内に国内で産出された付加価値の総額で、国の経済活動状況を示すものとなります。
アメリカ・小売売上高が相場に与える影響
小売売上高は個人消費の把握だけでなく、景気の良し悪しの判断材料にもなっています。
それにより、ドルの売買にもつながる資料にもなるため注目される経済指標になります。
一般的には小売売上高の発表値が前月よりも良い場合、もしくは例年の該当月の数値と比べて良い数字の場合だと、好景気だと判断され、株高、ドル高になる傾向があります。
逆に、発表値が悪いと、リスクオフが進み株安、ドル安になり、債券や金といった安全資産へ資金が流れることが多いです。
しかしながらこの小売売上高の数値は、実際の数値も重要ですがなにより重要となってくるのが、予測値です。
予測値よりもどれだけ乖離しているかが、より重要になってきます。
予測値よりも高い場合は当該国の、株高、ドル高につながり、予測値よりも低い場合は、株安、ドル安となってしまいます。
しかし、米国経済の好調さが示されたことで米国の株式市場が上昇し、リスクオンの雰囲気が広がると、安全資産であるドルが売られてドル安となることもあります。
それから、注意しておきたいこととして、これはあくまで一般論であるということです。
コロナショックなどの未曾有の状況下における発表では、株式・為替市場は未来を見据えた数値を現在表しています。
よく「織り込み済み」という言葉を目にするかもしれませんが、それは好材料、悪材料が出ることは投資家のほとんどが把握しているため、それもふまえた株価や通貨価格が現在値だとされているからです。
ちなみにですが、年末のクリスマス商戦では特に1年の結果を確認する判断材料として注目されるため、そのクリスマス商戦の結果が反映される1月の発表には特に注目が集まります。
解釈の一例
2022年9月15日に発表された8月の米コア小売売上高について、7月の実績値と8月の予想値から考察できる一例となります。
2022年7月のコア小売売上高の実績値は、前月比で0.4％の上昇していました。
そして、8月分においては予想が前月比0.1％だったため、結果は前月比マイナス0.3％となっています。
つまり、小売りが減速してきた可能性があり、消費が減っているかもしれないと考えられ、消費が減ると、企業の利益も減ってしまうため、株価は下がり景気が後退する傾向にあります。
実際、小売売上高が発表された後、マーケットのオープン時では高値で始まりましたが、結果的に景気後退の思惑が優勢となり、株価は下落して終わっています。
小売売上高から投資をするために考えていくこと
アメリカの11月の小売業の売上高は10月と比べて0.6％減少し、記録的なインフレと利上げが個人消費に影響を与えているようです。
前の月と比べると0.6％減少しマイナス0.1％程度の減少という結果になり、予市場予想を下回りました。
アメリカでは消費者物価指数の上昇率が5か月連続で前の月を下回っているためインフレが落ち着く兆しが出ています。
しかし、中央銀行にあたるFRB＝連邦準備制度理事会のパウエル議長はインフレが低下したと判断するには根拠が必要だとして、来年も利上げを続ける考えを示しています。
FRBの利上げにより車やクレジットカードなどのローン金利も上昇するため、今後、小売業の売り上げが一段と落ち込む可能性があり、景気減速への懸念が強まることも考えられます。
ここで投資をする一例ですが、順当に考えるのであれば、アメリカの景気が減速していくと考えているので、米株売り、ドル売り(円高でもあるため)、が妥当と考えるべきでしょう。
まとめ
トレードの優位性について、経済指標について、アメリカの小売り売上高について、そしてトレードでの活かし方や、考え方をまとめました。
トレーダーにとって優位性をどのようなものに置いているかは各々違うと思います。
しかしながら、トレードを行う以上、経済指標に対し無関心でいられても無関係ではいられません。
みなさんに経済指標、小売り売上高について取り上げた、この記事が少しでもお役に立ててもらえたら幸いです。
要点まとめ
- 小売売上高の中でも米小売売上高には注目！
- FOMCや米雇用統計と比べると弱く感じる
- 知らないよりも知っていた方がリスク回避に繋がる可能性は高い
小売売上高自体で見るのなら、そこまで為替に影響は与え難いと言うのは知っておきましょう。
米の重要指標とも言われる、米小売売上高でも、FOMCに比べると、為替が動く可能性は低いです。しかしながら、動く可能性があると言うのは覚えておきましょう。
テクニカル分析をするにしても、突発的な動きに対応する可能性は必要でしょうし、経済指標によって突発的な動きがある可能性はあります。リスク回避の為にも、「動くかもしれない」と覚えておくのがいいでしょう。
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